最新ニュース
本書、および著者にまつわる最新の情報をピックアップしてお届けいたします。
過去のセミナー開催情報
2009年1月16日（金）神戸市災害対策セミナー「住まいと心の耐震補強」
2009年1月31日（土）「生命を守る住まいの耐震」
書籍の説明
木造住宅４０％ １，０００万戸が危ない！
日本における木造住宅2,450万戸のうち、その４割の1,000万戸の住宅で大地震に対する耐震強度が不足しています。つまり、10軒の内、４軒が倒壊する可能性があります。この４軒に該当するのは、昭和56年（1981年）６月に新耐震基準が改定される以前の木造住宅です。新耐震基準以前に建てられて耐震改修もされていない木造住宅は、震度７のような大地震がくればまさに倒壊する可能性大なのです。
しかし、多くの人が「自分の家」のこととは思っていないのが現状ではないでしょうか。
阪神大震災では、木造住宅の倒壊が原因で８割の方が亡くなっています。
著者の稲毛さんも阪神大震災で息子さんを亡くされました。一級建築士で神戸市役所の建築技術者として働いておられた著者でさえ、木造住宅の耐震性に無知でした。
その情念が、十数年もかけてこの本を書かせたのだと思います。
著者の願いは、もっと多くの人に「古い木造住宅の怖さと、耐震改修の必要性」を知ってもらい、一刻も早く、耐震性のある住宅に改修し、大地震に対する安心を得てもらうことです。
たった１５０万円で、あなたの家族の生命と財産が助かる！
必要最低限の耐震改修を行うのであれば、「耐震改修工事費」は、１５０万円。
それに「耐震診断費」「耐震改修計画策定費」を加えて全体の総額は、平均２００万円程度になります。それぞれの自治体にもよりますが、補助制度が４分の１程度であれば、約１５０万円程度で耐震改修ができます。それと同時に耐震改修は、老朽部分も直しますので、少なくとも20年は住宅の寿命を延ばします。１５０万円はまとまったお金ではありますが、もっとも大切なあなたの命と家族の命、そして生きていく上で重要な財産も助かります。稲毛さんは、耐震改修に使う１５０万円は、１０倍以上の投資価値があると主張されています。
著者の願いは、もっと多くの人に「古い木造住宅の怖さと、耐震改修の必要性」を知ってもらい、一刻も早く、耐震性のある住宅に改修し、大地震に対する安心を得てもらうことです。
耐震改修の進め方と具体的な事例が役立つ！
木造耐震改修は、「自らによる耐震診断」→「専門家による耐震診断」→「耐震改修計画策定」→「耐震改修工事」→「安心な住宅」という流れで進めていきます。
1995年に制定された「耐震改修促進法」は、2005年11月に大改正され、2006年１月より施行されました。国の基本方針は地震被害を減災するため、2015年までの１０年間で住宅を150万戸～２００万戸耐震診断し、100万戸を耐震改修することを目標に定めています。現在耐震診断の補助制度がある自治体は５５％、耐震改修の補助制度は２８％です。また、耐震改修のローンでは、住宅金融支援機構のリフォーム融資のつに「耐震改修工事に対する融資制度」があります。平成19年７月には「高齢者向け返済特例制度」もできています。
本書では、愛知県と神戸市から「リフォームに合わせた耐震改修事例」を掲載しています。リフォームした箇所の写真やリフォーム後の間取り、要した費用など具体的事例も掲載していますので参考になると思います。
著者の願いは、もっと多くの人に「古い木造住宅の怖さと、耐震改修の必要性」を知ってもらい、一刻も早く、耐震性のある住宅に改修し、大地震に対する安心を得てもらうことです。
●近畿圏の「うえまち上町断層帯地震」で死者42,000人想定、中部圏の「猿渡―高浜断層帯地震」で死者11,000人想定
中央防災会議専門調査会は、近畿圏と中部圏の内陸直下型地震の被害想定を上記のように発表しました。東海、東南海、南海地震同時発生時の死者想定24,700人、首都直下地震の死者想定12,000人からみても、非常に多いといえます。死者の想定は約８０％が古い木造住宅の倒壊が原因と言われています。近畿圏と中部圏では耐震性のない木造住宅がまだまだ多く残っています。大地震が来る前に一人ひとりが木造耐震改修を一刻も早く急がなければなりません。
2007年12月31日 読売新聞 大阪本社版で紹介されました。
目次
- 第一章 阪神大震災における木造住宅での死者
- 第二章 日本の古い木造建築は、大地震で倒壊する
- 第三章 「誰でもできるわが家の耐震診断」をやってみよう
- 第四章 専門家による耐震診断を受ける
- 第五章 耐震改修工事を実行する
- 第六章 具体的な耐震事例
- 第七章 耐震改修は命と財産が助かり、10倍以上の投資価値がある
- 第八章 耐震改修で住宅改善を行ない、日本、世界で地震を克服しよう
- 資料編
著者略歴
稲毛 政信（いなげ・まさのぶ）
1969年、神戸大学建築学科卒業。1971年、京都大学建築研究科修士課程修了。同年神戸市役所入庁。開発、住宅、交通、みなと、監査にたずさわり、2007年定年退職。 現在は、公立大学法人神戸市外国語大学事務局で嘱託として勤務。一級建築士。
995年の阪神大震災に西宮の地で被災し、本書の契機となる。著書に『都市設計のための新しいストラクチャー』（共著 鹿島出版会）。
